実質GDPと物価指数｜マクロ経済学３

《監修者》
野澤　亘／福岡大学経済学部准教授
1983年静岡県三島市生まれ。東京大学経済学部経済学科卒業、東京大学大学院経済学研究科金融システム専攻修士課程修了。ペンシルベニア州立大学大学院経済学研究科博士課程修了、Ph.D.（経済学）。2019年4月より現職。

国内総生産とは、生産される価値の変動を測定し、経済的な豊かさを捉える指標です。国内総生産の上昇が、生産量の増加によってもたらされる場合は、経済的な豊かさの増大を表していると捉えて良さそうです。

一方、生産量が全く変わらない場合でも、経済全体で財の平均的な価格が上昇する場合にも、国内総生産は上昇しそうです。この場合は、経済的な豊かさは変化していないはずです。このような、経済全体の財の平均的な価格のことを物価と呼びますが、この物価の影響は国内総生産を用いる際に排除する必要がありそうです。

今回は、そのような物価の影響を排除した指標である実質GDPと、物価の水準の指標である物価指数について説明します。

はじめに

前回までで、国内総生産（以下、GDP）の計測方法を説明しました。

▽参考記事：国民経済計算における国内総生産の定義と計測｜マクロ経済学2 

そこで見た通り、財市場で取引された財・サービスの付加価値を合計すればGDPは計測できます。例えば、これを１年ごとに計測していけば、毎年のGDPがわかり、年ごとの景気の変動や経済成長のスピードがわかりそうです。

実は、この方法には問題があります。例でみてみましょう。

例１　GDPの問題点

ある島では、コメが唯一の財です。

2020年には、コメ100kgが生産され、100万円で購入されました。

2021年にも、コメ100kgが生産されましたが、10万円で購入されました。

この状況でGDPを計算すると、2020年は100万円、2021年は10万円となります。その結果、2020年から2021年にかけて、GDPは90％減少したことになります。

上の例の示す、GDPの問題点とは何でしょうか？まず、計算した通り、GDPは90％減少しています。これに対し、生産され財市場で取引されたコメの量は100kgで全く変わっていません。この例では、コメが唯一の財、すなわち経済的豊かさをもたらすものです。ですから、GDPが経済的豊かさの良い指標となるためには、生産されたコメの量と完全に連動し、この例では2020年と2021年で同じ値になるべきです。ですが、実際には90％減少してしまっていることが問題なのです。

この例では、GDPが減少しているのはコメの価格が100万円から10万円に低下しているためです。コメの量という、本質的な価値の大きさは変わっていませんが、それを測るモノサシであるお金で示された価格の水準が変わったためにGDPが減少したということです。これは、景気の変動や経済成長のスピードを測るための指標として、望ましくありません。

このような、経済全体の価格の平均的な水準のことを物価水準と呼びます。上の例では、コメが唯一の財なので、コメの価格がそのまま物価水準ということになります。現実では、多種多様な財が取引されているので、それらの多種多様な財の平均的な価格を物価水準と呼ぶ、ということです。

つまり、上の例ではGDPが物価水準によって変動してしまうことが問題だったわけです。そのような問題を回避する最も簡単なアイディアは、GDPの計測の際に、その年々の財の価格を使う代わりに、ある年の価格を基準として固定し、他の年の算出にも用いる、ということです。このアイディアによって作られる指標が実質GDPです。

実質GDP

数値例を使って、実質GDPがどのように計算されるか見てみたいと思います。

まず、例１では、2020年も2021年もコメの生産量は100kgでした。その年々の価格を用いて計算したGDPは、上の例で見た通り、2020年は100万円、2021年は10万円となっていました。このようなGDPのことを、実質GDPに対し、名目GDPと呼びます。

この例における実質GDPを計算すると、2020年の価格1kgあたり1万円という価格を基準とすれば、両年とも実質GDPは100万円ということになります。この方法を使うと、物価水準によって変動しない指標が作れていることが確認できます。

例１では財が１つだけの状況を考えていました。練習のため、財が複数になった場合も確認してみます。

例２　財が複数の場合の実質GDP

ある島では、コメと塩のみが取引されています。2020年から2022年の、これらの財の生産量と価格は下の表の通りです。

これを見ると、2021年は、2020年に比べてコメも塩も生産量が減っており、経済的な豊かさは低くなっていると考えられます。一方、価格はコメも塩も上昇しており、物価水準は上昇しているようです。また、2022年は、2020年に比べてコメも塩も生産量が増えており、経済的な豊かさは高くなっていると考えられます。一方、価格についてはコメは下落、塩は変化なしとなっており、物価水準は下落しているようです。このような場合に、名目GDP、実質GDPはどのように変化するでしょうか。

まず、2020年と2021年を比較してみます。最初に名目GDPを計算してみましょう。それぞれの年について、コメと塩の生産量の価値を合計すればよく、下のように計算できます。

2020年：　100kg×9000円＋11kg×20000円＝90万円＋22万円＝112万円

2021年：　90kg×10000円＋10kg×22000円＝90万円＋22万円＝112万円

続いて実質GDPを計算します。2020年の価格を基準とします。すると、それぞれの年の実質GDPは下のように計算できます。

2020年：　100kg×9000円＋11kg×20000円＝90万円＋22万円＝112万円

2021年：　90kg×9000円＋10kg×20000円＝81万円＋20万円＝101万円

以上をまとめると、名目GDPは変化なし、実質GDPは減少という結果です。

実質GDPが減少しているのは、コメと塩の生産量が減少しているためです。両年で共通の価格を使っているため、生産量の変化が唯一の実質GDPの変動要因であることがわかると思います。

これに対し、名目GDPについては、物価水準の上昇の影響が生産量の減少の影響と相殺し、この例では合計で変化なしという結果になっています。この、物価水準の変動の影響を含んでしまうという特徴が、名目GDPの問題点でした。

次に、2020年と2022年を比較してみます。名目GDPは、下のように計算できます。

2020年：　100kg×9000円＋11kg×20000円＝90万円＋22万円＝112万円

2022年：　110kg×7000円＋12kg×20000円＝77万円＋24万円＝101万円

続いて実質GDPは、2020年の価格を基準とすると下のように計算できます。

2020年：　100kg×9000円＋11kg×20000円＝90万円＋22万円＝112万円

2022年：　110kg×9000円＋12kg×20000円＝99万円＋24万円＝123万円

以上をまとめると、名目GDPは減少、実質GDPは増加という結果です。

実質GDPが増加しているのは、コメと塩の生産量が増加しているためです。両年で共通の価格を使っているため、やはり生産量の変化が唯一の実質GDPの変動要因です。

名目GDPは生産量の増加分の影響を、物価水準の下落の影響が上回り、結果として2020年の112万円に比べると101万円まで減少しています。このため、名目GDPで経済成長を測ってしまうと生産された価値が増加しているにも関わらず縮小しているように見えてしまいます。

ここまで、実質GDPを算出する際に、ある年の価格を基準として用いる方法を説明しました。このような年のことを、基準年と呼びます。そして、このように基準年の価格を用いて実質GDPを算出する方式を、固定基準方式と呼びます。

この方式を用いる際に気をつけなければならないことは、例えばコンピューターやスマートフォンなど、技術進歩によって価格の低下が大きい財の評価です。基準年の価格を用い続けると、時代遅れになった機種を過大評価してしまうことになります。このような問題の対処として、現在の日本の国民経済計算では、特定の一年ではなく数年の平均価格を利用する連鎖方式という方法を採用しています。

日本の名目GDPと実質GDPの推移

図１は、実際の日本の名目GDPと実質GDPの推移を示しています。

まず灰色で示されている名目GDPをみてください。1995年から2020年にかけて、名目GDPは521.61兆円から539.31兆円に上昇し、変化率は(539.31ー521.61)/521.61＝約3.4%です。これに対し、青色で示されている実質GDPは458.27兆円から529.19兆円に上昇しているので、変化率は(529.19ー458.27)/458.27＝約15.5%となります。3.4%と15.5%ですから、この15年間の経済成長の評価として大きく異なることがわかります。

物価指数

ここまで、物価水準の変動を取り除いた実質GDPの算出方法について説明してきました。マクロ経済を観察する上では、物価水準そのものも重要な情報です。例えば、賃金が10年で2倍になった場合、物価水準がそのままであれば購入できる財の量も2倍になりますが、物価水準も2倍になっている場合には、購入できる財の量には変化がないはずです。このように、賃金や株価の推移を評価する際には、同時期に物価水準がどのように変化しているか知る必要があります。そのために用いる指標は様々あるのですが、それらを総称して物価指数と呼びます。

実は、この物価指数を、先ほど説明した実質GDPと名目GDPから算出することができます。これが、GDPデフレーターと呼ばれる物価指数です。

GDPデフレーター

GDPデフレーターの計算方法を見るために、例をみてみましょう。財の生産量と価格は例２と同じです。

例３　財が複数の場合の実質GDP

ある島では、コメと塩のみが取引されています。それぞれの年の、これらの財の生産量と価格、名目・実質GDPは下の表の通りです。

これを見ると、2021年は、2020年に比べてコメも塩も生産量が減っており、経済的な豊かさは低くなっていると考えられます。一方、価格はコメも塩も上昇しており、物価水準は上昇しているようです。また、2022年は、2020年に比べてコメも塩も生産量が増えており、経済的な豊かさは高くなっていると考えられます。一方、価格についてはコメは下落、塩は変化なしとなっており、物価水準は下落しているようです。

GDPデフレーターを計算するためには、まず実質GDPの基準年を定める必要があります。これは、そのままGDPデフレーターの基準年にもなります。上と同様、2020年を基準年とします。その上で、各年のGDPデフレーターは、下の式のように定義されます。

GDPデフレーター　＝　名目GDP/実質GDP×100

なぜこのような定義で物価水準を計測できるのでしょうか？それを考えるために、名目GDPと実質GDPの定義を思い出してみます。それぞれ、名目GDPはその年の経済全体の生産物をその年の価格で評価した価値、実質GDPはその年の経済全体の生産物を基準年の価格で評価した価値、ということでした。GDPデフレーターとは、名目GDPの実質GDPに対する比率の100倍ですから、その年の生産物を購入するとして、

(その年の価格での金額)/(基準年の価格での金額)

という比率の100倍を計算していることになります。この比率はつまり、基準年の価格に比べてその年の価格がどの程度変化したかを表す比率です。したがって、GDPデフレーターが物価水準の指標になっているということがわかります。100より大きければ基準時点よりも物価水準が上昇していること、100より小さければ下落していることを表します。

この式を用いて各年のGDPデフレーターを計算すると、下のようになります。

2020年：　112万円/112万円×100＝100

2021年：　112万円/101万円×100＝約111

2022年：　101万円/123万円×100＝約82

まず、2020年のGDPデフレーターは100という値になっています。実は、基準年のGDPデフレーターは必ず100になります。それは、基準年の実質GDPは、名目GDPと同じ価格を用いて算出されるため、両者が必ず等しくなるためです。

続いて、2021年、2022年はそれぞれ上昇、下落、という結果になっています。それぞれの年の財の価格に対応した結果になっていることがわかると思います。以上が、GDPデフレーターの説明です。

もう一つ、多く用いられる物価指数は消費者物価指数と呼ばれるものです。こちらは、バスケットと呼ばれる平均的な家計が購入する財のセットを固定し、そのバスケットを購入するための金を定期的に算出する、という指標です。

消費者物価指数（CPI）

消費者物価指数は次のように計算されます。まず、基準時点を定め、その時点の家計調査に基づいて、平均的な家計の購入する主要な財の種類と量を固定し、これをバスケットと呼びます。このバスケットに含まれている財の価格データを、小売物価統計調査によって全国各地の売り場で収集します。これに基づいて、その時期ごとにバスケットの購入費用を算出します。その結果を用いて、消費者物価指数は

消費者物価指数　＝　(その時点のバスケットの購入費用)/(基準時点のバスケットの購入費用)×100

と計算されます。GDPデフレーターと同様、100より大きければ基準時点よりも物価水準が上昇していること、100より小さければ下落していることを表します。

例４　消費者物価指数

家計調査から、バスケットはコメ80kg、塩10kgで構成されるとしたとします。それぞれの年の、これらの財の生産量と価格は下の表の通りです。

まず、それぞれの年のバスケットの購入費用を計算します。表には生産量が表示されていますが、消費者物価指数の計算ではこれは用いません。計算結果は、下のようになります。

2020年：　80kg×9000円＋10kg×20000円×＝72万円＋20万円＝92万円

2021年：　80kg×10000円＋10kg×22000円＝80万円＋22万円＝102万円

2022年：　80kg×7000円＋10kg×20000円＝56万円＋20万円＝76万円

この結果を用いて、消費者物価指数は下のように計算できます。

2020年：　92万円/92万円×100＝100

2021年：　102万円/92万円×100＝約111

2022年：　76万円/92万円×100＝約83

物価の上昇している2021年は100より高く、下落している2022年は100より低くなっていることが確認できます。

インフレとデフレ

経済学の用語で、物価が上昇することをインフレと呼び、物価が下落することをデフレと呼びます。

以上で説明した通り、GDPデフレーターや消費者物価指数は物価の水準の指標です。これらの変化率をインフレ率と呼びます。物価が上昇した時はプラスの値、下落した時はマイナスの値をとる指標です。

図２　日本のインフレ率（1995年から2020年）
［出所：内閣府「国民経済計算（GDP統計）」、総務省統計局「消費者物価指数（CPI）」を元に筆者作成］

図２は、GDPデフレーターと消費者物価指数を用いて計算した日本のインフレ率を描いたものです。これを見ると、日本のインフレ率は0％周辺で変動しており、過去20年でデフレの時期も長くあったことが読み取れます。

青色で描かれた消費者物価指数によって計算されたインフレ率と、灰色で描かれたGDPデフレーターによって計算されたインフレ率を比較すると、多くの時期で前者が高い値を示していることがわかると思います。この特徴は、様々な国や時期で観察されるもので、消費者物価指数の上方バイアスと呼ばれます。

なぜこのような上方バイアスが生じるのでしょうか？考えられる主な理由として、消費者の代替行動が挙げられます。ある財の価格が上昇したとき、多くの場合、消費者はその財を買い控え、その結果取引量が減少します。この代替行動の影響が、GDPデフレーターと消費者物価指数では異なって表れます。

例として、下の表のような状況を考えてみます。この経済ではコメとパンのみが生産されています。2020年には、コメ1kgが200円、パン1袋が200円で販売されていましたが、2021年にはコメだけ値上がりし2000円になりました。家計は、値上がりしたコメを買い控え、代わりに値上がりしなかったパンの購入を増やし、結果生産量はコメが400kgから100kgに減少、パンが100袋から400袋に増加した、という状況です。

2020年を基準年として、2021年のGDPデフレーターと消費者物価指数を計算してみましょう。まずGDPデフレーターですが、

GDPデフレーター ＝　(名目GDP)/(実質GDP)×100

＝　(100kg×2000円+400袋×200円)/(100kg×200円+400袋×200円)×100

＝　28万円/10万円

＝　280

となります。消費者物価指数は、2020年の生産量、コメ400kg、パン100袋をバスケットとしたとします。すると、

消費者物価指数 ＝　(2021年のバスケット購入費用)/(2020年のバスケット購入費用)×100

＝　(400kg×2000円+100袋×200円)/(400kg×200円+100袋×200円)×100

＝　82万円/10万円×100

＝　820

となります。物価上昇が、GDPデフレーターによると2.8倍、消費者物価指数によると8.2倍ですので、大きな乖離があります。

この乖離が生まれる原因は、上の計算式のそれぞれ2行目を比較するとわかります。

GDPデフレーター ：　(100kg×2000円+400袋×200円)/(100kg×200円+400袋×200円)×100

消費者物価指数 ：　(400kg×2000円+100袋×200円)/(400kg×200円+100袋×200円)×100

両方の指標で、分母では2020年の価格、分子では2021年の価格を用いている、ということについては共通です。二つの間で異なるのは、生産量です。GDPデフレーターでは2021年のコメの減少した生産量（コメ100kg、パン400袋）、消費者物価指数ではコメが減少する前の生産量（コメ400kg、パン100袋）を用いています。生産量の大きい財ほど物価指数の計算上で影響が大きく表れるため、結果として消費者物価指数ではコメの価格上昇の影響が大きく表れている、というのが上の例で起きていることです。

一般的に、GDPデフレーターはそれぞれの年の取引量を用いるため、こうした減少分を踏まえてインフレ率を計算することになります。一方、消費者物価指数を用いる場合、バスケットによって過去に固定された消費量を用いるため、この減少分を認識せず、元の高い消費量のままインフレ率を計算することになります。その結果、この値上がりした財の価格上昇分がより多くインフレ率に算入されることになり、GDPデフレーターに比べて高いインフレ率になる傾向がある、ということが代替行動による上方バイアスの説明です。この意味で、消費者物価指数は家計の必要な費用を過大に見積もる可能性があるため、注意が必要です。

まとめ

今回は、前半部分で実質GDPの計算方法について説明しました。実質GDPの基本的なアイディアは、基準年の価格を用いて各年のGDPを計算することで、物価変動の影響を排除するということでした。後半では、２つの物価指数、GDPデフレーターと消費者物価指数について説明しました。GDPデフレーターは、名目GDPと実質GDPを元に計算する物価指数、消費者物価指数は、固定したバスケットの価格変動を集計し算出する物価指数でした。

今回学んだ名目と実質を区別する捉え方は、給与比較や投資の評価を行う際にも必要になります。ぜひ復習して身につけましょう。

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