インカムアプローチのDCF法の計算方法【企業価値評価】

M&Aにおける会社の値段（≒株式価値）は、企業価値評価の考え方に基づいて算出されます。

ただし、企業価値評価と一口に言っても、何に基づいて評価するかによって、以下の3つの手法に分類することができます。

• インカムアプローチ…会社の将来キャッシュフローに基づく評価手法
• マーケットアプローチ…上場会社の指標や他の取引事例に基づく評価手法
• コストアプローチ…会社の貸借対照表に基づく評価手法

本記事では、インカムアプローチの代表例であるDCF法（割引現在価値法）について、その具体的なステップを整理します。

また、本記事の内容はこちらの動画でもご覧いただけます。

《執筆者》

PEファンド・M&Aアドバイザリーの実務経験があるSOGOTCHA（ソガッチャ）スタッフが執筆しました。

企業価値評価とは

冒頭に、M&Aにおける会社の値段（≒）株式価値は、企業価値評価の考え方に基づいて算出されると言いました。

そもそもM&Aにおける会社の値段とは、一般的に株式の価格を指します。

そして、株式の価格は、通常、企業価値評価の考え方に従って算出されます。

企業価値評価の考え方は、簡単に表すと、次の4ステップから成ります。

1. 事業価値の算出
2. 現預金の加算
3. 有利子負債の減算
4. 株式価値の算出

DCF法では、ステップ1の事業価値を算出する部分において、将来キャッシュフローを割り引くという計算をします。

なお、「〇〇価値」というよく似た言葉で、

• 事業価値
• 企業価値
• 株式価値

という3つの言葉がありますが、それぞれ意味が異なります。

特にM&Aの現場では、これらの言葉は明確に区別されて用いられています。

詳しくは【図解】事業価値・企業価値・株式価値の違いとそれぞれの意味で説明していますので、こちらの記事もあわせてご覧ください。

それでは、次からDCF法の具体的なステップについて紐解いていきましょう。

DCF法とは

DCF法は、将来キャッシュフローの見込みに基づく価値評価手法です。

DCF法では、将来キャッシュフローを現在価値に割り引くことによって事業価値（EV）を算出します。

その後、前述の企業価値評価の基本的な考え方に基づいて、株式価値を算出します。

具体的には、以下のステップで株式価値を計算します。

1. 各期の将来キャッシュフローを想定する
2. 各期の将来キャッシュフローを割り引き、割引現在価値を算出する
3. 各期の将来キャッシュフローの割引現在価値を合計し、事業価値を算出する
4. 事業価値に、現預金を加算する
5. 事業価値と現預金の合計額から、有利子負債を控除する
6. 結果として、DCF法に基づく株式価値が算出される

すなわち、ステップ1〜3においてDCF法により事業価値を算出し、それに基づき、ステップ4〜6において株式価値を算出しています。

以下、各ステップの概要につき、見ていきましょう。

DCF法Step1：各期の将来キャッシュフローを想定する

まず、ステップ1として、対象会社が将来生み出すキャッシュフロー（将来キャッシュフロー）を想定します。

通常、対象会社は事業計画などの将来計画を有しています。

買い手は、当該将来計画をベースに、自らが考えるシナジーやリスクを織り込み、将来キャッシュフローの見通しを立てます。

DCF法Step2：割引現在価値を算出する

次に、各期の将来キャッシュフローについて、一定の割引率に基づき、現在価値に割り戻します。

こうして算出されるのが、各期の将来キャッシュフローの割引現在価値です。

割引率としては、通常、加重平均資本コスト（WACC：ワック）と呼ばれる概念が用いられます。

DCF法Step3：事業価値を算出する

次に、ステップ2で算出した将来キャッシュフローの現在価値を合計します。

この合計値として算出されたものが、事業価値（EV）です。

Step4〜6：株式価値を算出する

DCF法により事業価値（EV）を算出した後、上図のプロセスで株式価値が算出されます。

以上が、インカムアプローチの代表的手法であるDCF法のプロセスです。

まとめ

さて、今回はインカムアプローチの代表例であるDCF法の具体的なステップについて取り上げました。

なお、本記事の内容はこちらの動画でもご覧いただけます。

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