目次
M&Aにおける会社の値段（≒株式価値）は、企業価値評価の考え方に基づいて算出されます。
ただし、企業価値評価と一口に言っても、何に基づいて評価するかによって、以下の3つの手法に分類することができます。
- インカムアプローチ…会社の将来キャッシュフローに基づく評価手法
- マーケットアプローチ…上場会社の指標や他の取引事例に基づく評価手法
- コストアプローチ…会社の貸借対照表に基づく評価手法
本記事では、インカムアプローチの代表例であるDCF法（割引現在価値法）について、その具体的なステップを整理します。
また、本記事の内容はこちらの動画でもご覧いただけます。
《執筆者》
PEファンド・M&Aアドバイザリーの実務経験があるSOGOTCHA（ソガッチャ）スタッフが執筆しました。
企業価値評価とは
冒頭に、M&Aにおける会社の値段（≒）株式価値は、企業価値評価の考え方に基づいて算出されると言いました。
そもそもM&Aにおける会社の値段とは、一般的に株式の価格を指します。
そして、株式の価格は、通常、企業価値評価の考え方に従って算出されます。
企業価値評価の考え方は、簡単に表すと、次の4ステップから成ります。
- 事業価値の算出
- 現預金の加算
- 有利子負債の減算
- 株式価値の算出
DCF法では、ステップ1の事業価値を算出する部分において、将来キャッシュフローを割り引くという計算をします。
なお、「〇〇価値」というよく似た言葉で、
- 事業価値
- 企業価値
- 株式価値
という3つの言葉がありますが、それぞれ意味が異なります。
特にM&Aの現場では、これらの言葉は明確に区別されて用いられています。
詳しくは【図解】事業価値・企業価値・株式価値の違いとそれぞれの意味で説明していますので、こちらの記事もあわせてご覧ください。
それでは、次からDCF法の具体的なステップについて紐解いていきましょう。
DCF法とは
DCF法は、将来キャッシュフローの見込みに基づく価値評価手法です。
DCF法では、将来キャッシュフローを現在価値に割り引くことによって事業価値（EV）を算出します。
その後、前述の企業価値評価の基本的な考え方に基づいて、株式価値を算出します。
具体的には、以下のステップで株式価値を計算します。
- 各期の将来キャッシュフローを想定する
- 各期の将来キャッシュフローを割り引き、割引現在価値を算出する
- 各期の将来キャッシュフローの割引現在価値を合計し、事業価値を算出する
- 事業価値に、現預金を加算する
- 事業価値と現預金の合計額から、有利子負債を控除する
- 結果として、DCF法に基づく株式価値が算出される
すなわち、ステップ1〜3においてDCF法により事業価値を算出し、それに基づき、ステップ4〜6において株式価値を算出しています。
以下、各ステップの概要につき、見ていきましょう。
DCF法Step1：各期の将来キャッシュフローを想定する
まず、ステップ1として、対象会社が将来生み出すキャッシュフロー（将来キャッシュフロー）を想定します。
通常、対象会社は事業計画などの将来計画を有しています。
買い手は、当該将来計画をベースに、自らが考えるシナジーやリスクを織り込み、将来キャッシュフローの見通しを立てます。
DCF法Step2：割引現在価値を算出する
次に、各期の将来キャッシュフローについて、一定の割引率に基づき、現在価値に割り戻します。
こうして算出されるのが、各期の将来キャッシュフローの割引現在価値です。
割引率としては、通常、加重平均資本コスト（WACC：ワック）と呼ばれる概念が用いられます。
DCF法Step3：事業価値を算出する
次に、ステップ2で算出した将来キャッシュフローの現在価値を合計します。
この合計値として算出されたものが、事業価値（EV）です。
Step4〜6：株式価値を算出する
DCF法により事業価値（EV）を算出した後、上図のプロセスで株式価値が算出されます。
以上が、インカムアプローチの代表的手法であるDCF法のプロセスです。
まとめ
さて、今回はインカムアプローチの代表例であるDCF法の具体的なステップについて取り上げました。
なお、本記事の内容はこちらの動画でもご覧いただけます。
SOGOTCHA（ソガッチャ）では、オンラインでM&Aの相談を受け付けています。
PEファンド・M&Aアドバイザリーの実務経験があるSOGOTCHA（ソガッチャ）スタッフがサポートしますので、ぜひお気軽にご相談ください。